第6回　全てを調査するのは非効率！２次データの活用

既存のデータを有効活用する。１次データor２次データ

２次データという言葉を耳にした事はあるでしょうか。マーケティングリサーチ担当者は勿論、マーケティングに携わる方なら必ず利用する２次データですが、これは既存に収集・集計されたデータを指します。

マーケティングリサーチを実施する際に、２次データを活用する中小企業が少ないようですが、これは非常に勿体なく、またマーケティングリサーチに無駄な費用を費やしている可能性があります。

既に収集・集計されたデータがあるのであれば、これを活用する手はありません。この２次データを活用する事により、大幅なコスト削減とより正確なマーケティングリサーチを行なう事ができるのです。

それでは２次データとは何でしょうか・・・
これは、公的機関が調査した資料や公的機関が調査した資料などの外部資料と中小企業の皆様が、日々の活動を通して収集され内部に蓄積された内部資料に分類する事が出来ます。

外部資料

公的機関が調査した資料は豊富なデータと信頼性の高いデータが揃っています。有名なのに「国勢調査」があります。国勢調査は５年毎に実施され、日本に居住する者全てが対象となる、最大規模の全数調査です。また、家計調査などマーケティングリサーチに役立つ情報が公的機関で収集されています。
調査結果などは「統計局」のホームページで閲覧する事が可能ですので、是非、一度ご覧ください。

民間が調査した資料で有名なのは、朝日新聞が提供する「民力」です。マーケティング必須の２次データと言えます。
民間機関が収集した２次データを活用するには、そのデータの信頼性を必ず検討する必要があります。
前回記述したように、市場調査で集計されたデータがその後のマーケティング活動に大きな影響を与えます。中には、信頼性の乏しい調査資料をインターネットから配布するサイトも見受けられますので、必ず信頼性について検討してから活用するようにしましょう。

内部資料

企業は知らず知らずにうちに顧客データを蓄積しています。この蓄積されたデータを活用しないのは非常に勿体ない事です。日々の販売活動に利用している販売管理システムや顧客クレーム台帳、営業日報、自社ホームページのアクセス解析でも重要な２次データとして活用できます。
とくに、マーケティングリサーチに莫大な費用がかけられない中小企業ではこのような内部蓄積データを２次データとして活用できるように、日頃かた心掛けておく必要があります。

２次データの収集先

２次データを収集するにはインターネットを活用するのが非常に便利です。
公的機関では統計局や商工会議所、商工会などのホームページで豊富な調査資料を公開しております。また、産業別組合なども独自の調査を実施公開しております。産業別に有用な調査を実施してますので、活用度合いは高いです。その他、公社機関なども活用できます。

図書館も２次データ収集先として重宝します。公的期間や民間から出版されている調査資料は図書館にて閲覧する事が可能です。有名な朝日新聞から提供されている「民力」も図書館に貯蔵されておりますので、是非活用してください。

２次データ活用の注意点

２次データを活用する際に気をつけたいのがデータの信頼性です。インターネットの普及により、２次データが多数ネット上から収集する事ができるようになりましたが、そのデータを検証もせずに鵜呑みにし、マーケティングリサーチに活用するのは危険です。

収集、分析された２次データが信用するに足りるかを独自に判断し、信用するに足りる根拠がある２次データだけをマーケティングリサーチに活用しましょう。